はじめに

日本では、2016年4月に「AMR対策アクションプラン」がスタートして以来、国を挙げた抗菌薬適正使用の取り組みが広がっています。さらに2023年には改訂版となる「AMR対策アクションプラン（2023-2027）」が公表され、広域抗菌薬の使用量を減らすための具体目標が示されました。

これを受けて、2023年11月には「抗微生物薬適正使用の手引き 第3版」も登場し、臨床現場での抗菌薬適正使用支援（AMS）を一段と強化することが求められています。

この記事では、最新ガイドラインに基づく抗菌薬適正使用における薬剤師の役割や院内感染対策、多職種連携の進め方について解説します。

1　抗菌薬適正使用における薬剤師の役割とは？

1.1　抗菌薬適正使用における薬剤師の役割と定義

現場での抗菌薬適正使用における薬剤師の役割は、薬学的観点から最適な抗菌薬の選択や投与量、投与期間を医師へ提案することです。不要な長期投与を防ぎ、耐性菌が発生するリスクをしっかり抑えていきます。

薬剤師は抗菌薬適正使用支援チームの中心メンバーとして、多職種連携の要（かなめ）を担います。

• 個別化投与の設計：患者の腎機能・体重・バイタルサインを踏まえ、最適な薬剤・投与量・投与期間を医師へ提案

• 多職種間の架け橋：医師・看護師・臨床検査技師と連携し、チーム全体の治療方針の合意形成をスムーズに支援

1.2　薬剤師が担う処方提案と継続的モニタリングの具体例

カルバペネム系をはじめとする広域抗菌薬を使う際は、あらかじめ投与期間の上限を設定しておきます。基準を超えそうな場合には早めにアラートを発出し、確認を促します。

血中薬物濃度モニタリング（TDM）を実施し、効果を高めつつ安全性を確保します。臓器機能の変化を見逃さず、迅速な減量提案を行っていきます。

細菌培養検査で原因菌が特定されたら、よりターゲットを絞った狭域抗菌薬への切り替え（デ・エスカレーション）を提案。早期の切り替えにより、耐性菌選択圧を下げることができます。

2　最新ガイドラインに対応した院内感染対策体制の構築手順

2.1　ステップ①：多職種向け教育プログラムと院内研修の実施方法

全職員が抗菌薬適正使用の重要性を理解し、現場での実践力を高める教育体制を整えます。

• 専門知識の共有：薬剤師が講師となり、最新ガイドラインのポイントを分かりやすく解説

• 実践的ケーススタディ：臨床現場で遭遇する症例を用いたグループワークを実施し、理解をさらに深めます。

• シミュレーション研修：業務の合間に参加しやすいよう、短時間で体験できる実践型研修を導入

2.2　ステップ②：院内プロトコルおよび運用の制度化

ガイドラインの方針を日常業務へ定着させるため、院内の運用ルールを明確化します。

• カンファレンスの定例化：ハイリスク薬の使用時に多職種チームで協議する仕組みを標準化

• 電子カルテへの記録：処方設計の根拠や治療方針を明確に残し、医師との合意形成を円滑化

• 外来プロトコルの策定：外来での抗菌薬投与期間を短縮するなど、組織全体の共通ルールを整備

2.3　ステップ③：グループウェアを活用したリアルタイムな情報共有体制

多職種が連携する上で、従来のような電話や口頭、紙ベースの連絡だけでは「伝達漏れ」や「タイムラグ」が生じやすくなります。

そこで重要になるのが、感染対策チームや抗菌薬適正使用支援チームと現場をシームレスにつなぐコミュニケーション基盤の確立です。

• 情報の一元管理：医療専用グループウェアを導入し、感染症関連の情報をリアルタイムで共有

• スピーディーな指示・助言：チャット機能や掲示板を活用し、チームの決定事項を速やかに現場へ伝達

• 連絡漏れの防止：情報共有をデジタル化し、伝達ミスを削減してベッドサイドでの迅速な判断をサポート

3. 薬剤師主導による抗菌薬適正使用推進の成功事例

3.1　処方後モニタリングとフィードバックの導入効果

背景:

• ある病院における、処方後のモニタリングとフィードバック体制の本格的な導入事例。

アクション:

• 薬剤師が毎日の処方内容を細かく点検し、主治医へ直接アドバイスを実施。

• 根拠のある客観的データを提示しながら、医師と丁寧に連携。

• 現場の実際の状況に合わせた「ローカルプロトコル」を整備・運用。

結果:

• 狭域スペクトルのベータラクタム系薬への変更（デ・エスカレーション）割合が、7.0％から13.0％へと大幅にアップし、適正使用が大きく前進した。

3.2　感染対策チームとのデータ連携による早期リスク検知

背景:

• 院内の感染動向を常に把握し、耐性菌の発生や感染拡大のリスクを未然に防ぐ必要があった。

アクション:

• 電子カルテや専用システム（グループウェア等）を活用し、感染対策チーム（ICT）と情報をリアルタイムに共有する仕組みを構築。

• 薬剤師がチームに加わり、「処方データ」と「感染情報」を組み合わせた複合的な評価を実施。

結果:

• 特定病棟での耐性菌増加や、抗菌薬使用量の急増といった危険な変化（兆候）を早い段階でキャッチできるようになった。

• 感染拡大を未然に防ぐ組織的なアプローチが可能となり、最終的に患者さんのアウトカム（治療成果）改善へとつながった。

※ICTツールを活用した「薬薬連携」により、病院↔地域薬局で副作用などの情報共有をリアルタイム化した信州上田医療センター様の事例動画はこちら

4. 持続可能な抗菌薬適正使用推進と最新テクノロジーの活用

4.1　医療スタッフのモチベーション維持と成果の可視化

地道なモニタリングを長く続けていくには、スタッフのモチベーションを保つ工夫が欠かせません。例えば、月ごとの抗菌薬使用量を分かりやすいグラフにして院内に共有してみましょう。

自分たちの取り組みの成果が数値やグラフで見える化されると、達成感や実感につながります。素晴らしい成果を上げた病棟やチームを表彰する仕組みを取り入れるのも効果的です。

定期的に最新の学会情報やトレンドを共有することで、自分の業務の価値を再確認できます。前向きに評価し合える文化を作ることが、持続可能な活動の大きな源泉になります。

4.2　人工知能やDXによる業務効率化

高度医療機関を中心に、AI（人工知能）を活用した投与設計支援システムの研究が進んでいます。過去の膨大な診療データを学習し、最適な投与計画を予測・提案してくれる技術です。

電子カルテやグループウェアとスムーズに連動し、処方時に自動で注意喚起を表示。薬剤師のチェック業務をスマート化し、より質の高い提案をサポートしてくれます。

最新テクノロジーを味方に付けることで、人間ならではの高度な判断やケアの質がさらに高まります。

まとめ

抗菌薬適正使用の推進において、薬剤師の専門性とリーダーシップはなくてはならない存在です。最新ガイドラインに基づいた処方モニタリングや院内プロトコルの整備を主導することで、耐性菌のリスクを減らし、患者さんの治療成果を高めることができます。多職種がしっかり手を取り合い、チーム一丸となって取り組んでいきましょう。

一方で、多忙な医療現場において限られた人員でこれらの取り組みを長く続けていくためには、業務負担の軽減が不可欠です。そこで、グループウェアや最新技術を取り入れた業務効率化が非常に効果的な解決策となります。 

院内のコミュニケーションを円滑にし、スタッフの疲弊を防ぎつつ感染対策の質を高めたいとお考えの医療機関さまは、ぜひ情報共有基盤の導入をご検討ください。

出典・参考文献

• 厚生労働省「AMR対策アクションプラン（2023-2027）」
  https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/ap_honbun.pdf

• 厚生労働省「抗微生物薬適正使用の手引き 第3版」
  https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001168459.pdf